SAP BTPとは？DXの鍵「Keep the Core Clean」を支える技術基盤を徹底解説

SAP S/4HANAへの移行やDX推進が注目される中、「SAP BTP」という言葉を耳にする機会が増えているのではないでしょうか。
「クラウドの何か、というのは分かるが具体的に何ができるのか」「自社にどう関係するのか分からない」と感じている方も多いでしょう。
この記事では、SAP BTP（Business Technology Platform）とは何かという基本的な概念から、その重要性、具体的な機能、そしてビジネスにもたらすメリットまで、網羅的に解説します。SAP BTPは、これからのSAP活用において避けては通れない、極めて重要な技術基盤です。

SAP BTPとは？～S/4HANAの価値を最大化する「企業の道具箱」～

出典：SAP BTP

SAP BTP(Business Technology Platform)は、SAPおよび非SAPのアプリケーションを横断して統合・拡張・自動化・データ&AIを提供するマルチクラウドのテクノロジープラットフォームであり、SAP S/4HANAを含む各種業務システムの価値を高めます。本セクションでは、その基本的な役割と全体像を分かりやすく解説します。

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SAP BTPの基本的な概要とPaaSとしての位置づけ

SAP BTPは、ひと言で言えば「企業のデジタル変革を加速させるための、多彩な道具箱」です。アプリケーションの開発、データの分析、システムの連携、AIの活用といった、DXに不可欠な様々な機能を「サービス」として提供する、マルチクラウド対応の統合プラットフォームです。

PaaS（Platform as a Service）としての性質も持ち合わせており、企業はサーバーなどのインフラを自社で管理する必要がありません。必要な機能を必要なだけ、迅速に利用開始できるのが大きな特徴です。

出典：SAP BTP

旧名称SCP（SAP Cloud Platform）からの進化

SAP BTPは、以前は「SCP（SAP Cloud Platform）」と呼ばれていました。（※2021年1月に正式にリブランディング） SCPは主にアプリケーション開発とシステム連携の機能を提供するPaaSでした。

その後、データ分析やAI、業務自動化といった機能が統合され、より包括的なプラットフォームへと進化したのが現在のSAP BTPです。単なる開発基盤から、企業のビジネスプロセス全体を支援するテクノロジー基盤へと役割を拡大しています。

SAP BTPが実現する「インテリジェントエンタープライズ」

SAP社は、データに基づいたインテリジェントな経営を実現する企業像を「インテリジェントエンタープライズ」と提唱しています。

SAP BTPは、この構想を実現するための技術的な中核を担います。S/4HANAが持つ経営データと、BTPが提供する最新のデジタル技術（AI、分析、自動化など）を組み合わせることで、企業はよりスマートで迅速な意思決定が可能になります。

なぜ今SAP BTPが重要なのか？～最重要コンセプト「Keep the Core Clean」～

SAPが推進する拡張戦略の中核概念である「Keep the Core Clean」を理解することが、BTPの価値を捉えるうえで重要です。ここでは、従来のアドオン開発が抱えていた課題と、それを解決するSAP BTPのアプローチを解説します。

従来の課題：アドオン開発が引き起こす2027年問題

これまで多くの企業では、SAP ERPの標準機能でカバーできない業務要件を満たすため、ERPの内部プログラムを直接改修する「アドオン開発」を行ってきました。

しかし、このアドオン開発はシステムの構造を複雑化させ、ブラックボックス化する温床となっていました。特に、システムのバージョンアップ時には、膨大な数のアドオンが新しいバージョンで正常に動作するかを検証・修正する必要があり、これが多大なコストと時間の負担となっていました。SAP S/4HANAへの移行を阻む「2027年問題」の一因とも言われています。

解決策：「Side-by-Side拡張」でコアシステムをクリーンに保つ

SAP BTPは、この課題を解決するために「Keep the Core Clean（コアをきれいに保つ）」というアプローチを提唱しています。これは、ERPのコア機能（S/4HANA）には最小限にとどめ、追加機能は外部のプラットフォームであるSAP BTP上で開発するという考え方です。

この開発手法は「Side-by-Side拡張」と呼ばれます。ERP本体と追加機能が疎結合になるため、ERPのバージョンアップが追加機能への影響を最小化し、スムーズに実施できるようになります。

なお、S/4HANA Cloudでは、本体側に用意されたAPIや拡張ポイントを利用する「In-App拡張」という手法もあり、要件に応じてこれらを使い分けることが推奨されています。

アップグレードの迅速化とTCO削減への貢献

「Keep the Core Clean」を実践することで、企業は常に最新のS/4HANAのイノベーションを享受し続けることができます。アップグレードにかかるコストや期間を削減できるため、システムの総所有コスト（TCO）の削減にも貢献します。

SAP BTP導入で企業が得られる4つの主要なメリット

SAP BTPを戦略的に活用することで、企業には様々なメリットがあります。これまでの内容を総括し、導入によって得られる具体的な利点を4つのポイントに整理して解説します。

• ビジネス変化への俊敏性向上
• システム運用の柔軟性と安定性の両立
• データドリブンな意思決定の促進
• 既存IT資産の価値最大化

それぞれ詳しく見ていきましょう。

メリット1：ビジネス変化への俊敏性向上

ローコード開発や豊富な連携テンプレートを活用することで、市場や顧客のニーズに応える新しいサービスやアプリケーションを迅速に市場投入できます。

従来の開発では数ヶ月かかるようなシステム改修も、BTPなら数週間で実装可能な場合が多く、企業は急速に変化するビジネス環境に素早く対応し、競争優位性を確保することができます。

メリット2：システム運用の柔軟性と安定性の両立

「Keep the Core Clean」により、基幹システムの安定性を維持しながら、ビジネス要件に応じた柔軟な機能拡張が可能です。システムの陳腐化を防ぎ、継続的なイノベーションを支えます。

新しい機能は基幹システムの外側（BTP）に追加されるため、S/4HANAへのバージョンアップ時の検証・修正コストが大幅に削減されます。これまで大規模プロジェクトだったアップグレードが、より簡単かつ迅速に実施できるようになり、常に最新の機能やセキュリティ対応の恩恵を受け続けることが可能です。

メリット3：データドリブンな意思決定の促進

社内外にサイロ化していたデータをBTP上で統合・分析することで、これまで見えなかったインサイト（洞察）を得て、データに基づいた正確かつ迅速な意思決定が可能になります。

BTPの分析機能とAI機能を組み合わせることで、単なるデータの集計だけでなく、需要予測や異常検知といった高度な分析も実現できます。経営層は、リアルタイムでビジネスの全体像を把握し、より戦略的で精密な判断を下すことができるようになります。

メリット4：既存IT資産の価値最大化

SAPシステムだけでなく、長年利用してきた他社システムやオンプレミスシステムもBTPをハブとして連携させることで、既存のIT資産を活かしながら全体のDXを推進できます。

これまで「レガシーシステム」として負債と見なされていたシステムも、BTPを介して最新の技術と連携可能になります。全システムの更新ではなく、既存資産を最大限に活用しながら段階的にDXを進められるため、投資効率が大幅に向上します。

SAP BTPでできること：5つの主要機能領域を解説

参照：SAP BTP

SAP BTPは「企業の道具箱」として、多岐にわたる機能を提供します。ここでは、ビジネス価値を創出する5つの主要な機能領域について、具体的なサービスと共に紹介します。

• アプリケーション開発（SAP Build Apps）
• プロセス自動化（SAP Build Process Automation）
• 統合（SAP Integration Suite）
• データと分析（SAP Analytics Cloud, SAP Datasphere）
• 人工知能（SAP Business AI）

それぞれ詳しく解説していきます。

① アプリケーション開発（SAP Build Apps）

プログラミングの専門家でなくても、ドラッグ＆ドロップなどの直感的な操作で業務アプリケーションを開発できる、ローコード/ノーコード開発ツールです。現場の業務担当者が自ら必要なアプリを作成し、業務改善をスピーディに進めることを可能にします。

② プロセス自動化（SAP Build Process Automation）

請求書処理やデータ入力といった定型的な手作業を自動化するRPA（Robotic Process Automation）機能や、申請・承認などのワークフローを管理する機能を提供します。業務の効率化とヒューマンエラーの削減に貢献します。

③ 統合（SAP Integration Suite）

SAPシステムと他社のクラウドサービス（例: Salesforce, Microsoft 365）、自社で構築したオンプレミスシステムなど、社内外に散在する様々なシステムをスムーズに連携させるためのサービスです。事前に用意された多数の連携テンプレートにより、開発コストを抑えながら迅速なシステム連携を実現します。

④ データと分析（SAP Analytics Cloud, SAP Datasphere）

社内外の様々なデータを収集・統合し、ビジネスの意思決定に役立つ形に分析・可視化するサービスです。経営状況をリアルタイムで把握するダッシュボードの作成や、AIを活用した需要予測などが可能です。

⑤ 人工知能（SAP Business AI）

SAPがビジネス向けに提供するAI機能群です。請求書からのデータ自動抽出や、顧客からの問い合わせメールの自動分類など、ビジネス用途に特化したAIモデルをサービスとして提供します。（以前のSAP AI Business Servicesを含む領域です）。これにより、企業はAIの専門家がいなくても、高度なAI機能を自社の業務プロセスに組み込むことができます。

【業務シーン別】SAP BTPの具体的な活用事例

機能の説明だけではイメージが湧きにくいかもしれません。ここでは、実際の業務シーンでSAP BTPがどのように活用され、課題を解決するのかを具体例で紹介します。

事例1：【営業部門】外部SaaSとS/4HANAを連携させたリアルタイム見積もりアプリを開発

顧客管理にSalesforce、基幹システムにS/4HANAを利用している企業では、BTPの統合機能で見積もり情報や在庫情報をリアルタイムに連携させ、営業担当者が外出先で使うモバイル見積もりアプリをBTPのローコード開発で作成できます。
これにより、営業効率が大幅に向上します。

事例2：【製造部門】センサーデータを活用した予知保全分析ダッシュボードの構築

工場の機械に取り付けたIoTセンサーから稼働データを収集し、BTPに集約します。
BTPの分析機能で故障の予兆を検知し、結果をダッシュボードで可視化することで、計画外の生産停止を事前に防ぐことができます。

事例3：【経理部門】請求書処理を自動化するRPAとAI-OCRの活用

取引先から受け取ったPDF形式の請求書を、BTPのAIサービスで読み取りデータ化します。その後のS/4HANAへの転記作業をBTPのRPAで自動化することで、経理部門の入力作業を大幅に削減することができます。

事例4：【人事部門】従業員向け申請・承認プロセスのモバイルアプリ化

従業員が行う経費精算や休暇申請などを、スマートフォンから簡単に行えるFiori風のモバイルアプリをBTPで開発することができます。上長もスマホから承認でき、申請から承認までのリードタイムを短縮できます。

FAQ（よくある質問）

ここでは、SAP BTPに関してよく寄せられる質問とその回答をまとめました。

Q1. SAP FioriとSAP BTPの違いは何ですか？

A1. SAP Fioriは「ユーザーインターフェース（UI/UX）の設計思想」であり、ユーザーが直接触れる画面そのものを指します。一方、SAP BTPは、そうしたFioriアプリを開発したり、裏側でデータを連携させたりするための「技術基盤（プラットフォーム）」です。FioriアプリをBTP上で開発することも多く、両者は密接に関係しています。

Q2. SAP BTPのライセンス体系や料金はどのようになっていますか？

A2. SAP BTPは、利用するサービスや量に応じた従量課金制や、定額のサブスクリプションなど、複数の契約モデルがあります。また、一部のサービスを無期限で試せる「Free Tier」プランも用意されています。これは機能検証を目的とした期間限定の「Trial」とは異なり、本番アカウントで開始し、そのまま有償プランへスムーズに移行できるのが特徴です。詳細はSAP社やパートナー企業への問い合わせが必要です。

Q3. SAP BTPを使いこなすには、どのようなスキルが必要ですか？

A3. 目的によります。ローコード開発ツールの「SAP Build」などは、IT部門だけでなく業務部門のユーザーも活用できます。一方、高度なシステム連携やプロフェッショナルなアプリ開発を行うには、クラウド技術や各種API、JavaScriptなどのプログラミング知識が必要になります。

まとめ

SAP BTPは、単なるクラウドプラットフォームではありません。それは、「Keep the Core Clean」の思想に基づき、基幹システムの安定性とビジネスの俊敏性を両立させるための戦略的な技術基盤です。

アドオン開発の課題から脱却し、SAP S/4HANAの価値を最大限に引き出すためには、SAP BTPの活用が不可欠です。データ活用、プロセス自動化、システム連携といったDXの重要テーマを実現する強力な「道具箱」として、自社でどのように活用できるかを検討してみましょう。